新聞の記事　　「アップル取引先に脱炭素要求、２０３０年に実質ゼロ」

菅総理は二酸化炭素の排出を２０５０年に実質ゼロを国際公約をしている。

しかし、その具体的な道筋は示していない。再生可能エネルギーの拡充など、少しづつ出してはいるものの

３０年後実質ゼロは大風呂敷に見えた。

そんな中、出だしの記事。ソニーをはじめ、アップルの部品メーカーである日本企業も対応の必要性に迫られている。

自動車も、欧州はじめ先進国はEV に大きく舵を切っている。

案外、日本政府の動きより、世界企業の動きの方が早く、それにつられて日本も意外に達成できるかも、とも

思ったりしだした。

脱炭素社会の世界の経済を引っ張っていくためにも、これは、ゆっくりはできない。

誰の主導でもいいから実現しなければ。